米株「運命の週」を脅かす影

　５月の米株式相場が幕を開けた。とりわけ今週は、市場関係者や経済メディアの間で「ビッグウイーク」「ビジーウイーク」と呼ばれ、注目されている。単に「セル・イン・メイ（５月に売れ）」という相場格言が頭をよぎるためだけではない。現在の株高の持続性を占う重要な指標や日程が目白押しだからだ。
　経済指標では５日には４月分の雇用統計が控える。企業決算では、アップルやフェイスブックという主役が登場する。２～３日には米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）も開かれる。
　果たして１日のダウ工業株30種平均は続落したが、主力銘柄の好業績を先回りする形でハイテク株などには買いが続き、ハイテク株の比重が高いナスダック総合株価指数は最高値を更新した。
　だが肝心の経済指標には先行き不安ものぞく。「最も早い月次統計」とも呼ばれ、注目される米サプライマネジメント協会（ＩＳＭ）製造業景況感指数。この日発表された４月分は前月比2.4ポイント低下の54.8となり、市場予想を下回った。
　三菱東京ＵＦＪ銀行ニューヨークのチーフ金融エコノミスト、クリストファー・ラプキー氏は「最近の経済指標の軟化が本物なのか、実際に弱い動きがより多くの業種に広がっているのかを吟味しなければならない」と指摘し、今後を慎重に見極める姿勢を示す。
　４月の指標がどうなるのかは米経済、ひいては市場に重要な意味を持つ。１～３月期の米実質成長率は前期比年率0.7％に減速したが、市場の大勢は「３月の天候不順や所得税還付の遅れによって消費が一時的に停滞した」とみる。
　当然、４月以降の米景気は反転する姿を描く。４～６月期の成長率は２％台に回復するとの見方が多く、「３％のペースに反発する」（ＪＰモルガン）という強気の予想もみられる。
　問題は４月の雇用統計で、雇用者数や賃金上昇率がどう出るかだ。雇用者数の増加幅は、低調だった３月の前月比９万8000人から18万～19万人に加速するとの予想が多いが、仮に期待外れに終わるようだと、４月以降の回復シナリオに疑問符がつく可能性もある。
　影響は米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の金融政策の正常化にも及ぶ。今週のＦＯＭＣで３月に続く利上げに踏み切るという見方は皆無に近く、現時点では、その次の６月会合での引き締めを見込む声が強い。
　仮に４月以降も指標の停滞が続き、ＦＲＢが６月利上げを見送った場合、市場が見込む「ＦＲＢは今年は９月までに計３回の利上げをすませ、その後は年内の資産縮小への準備に専念する」というシナリオにも狂いが生じかねない。
　４月にＦＲＢが資産縮小の年内開始という意向を表明した際、ニューヨーク連銀のダドリー総裁が「秋以降の利上げの小休止」をにおわせたことで、市場にすんなり受け入れられた経緯がある。
　仮に12月に資産縮小と追加利上げが同時に決まるようだと、金融引き締めに前向きな「タカ派」の顔が前面に出すぎて、市場の不安要素になりかねない。逆に利上げと資産縮小を同時に先送りする機運が強まると、引き締めに慎重な「ハト派」の側面が過度に強まり、金利上昇が収益拡大の追い風となる金融株を下押ししかねない。
　イエレン議長の任期が来年２月に到来する。トランプ米大統領が再任を認めるかどうか、という政治要因も絡んでくる。大統領選前は再任しない意向をにじませたが、４月に議長を「尊敬している」と語り、態度を軟化させた。それだけに余計に先行きは読みにくい。
　今週の重要イベントがそうした不安要素をすべて吹き飛ばすかどうか。相場が大きな岐路に立たされているのは間違いない。
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 「セル・イン・メイ（５月に売れ）」という相場格言は、今回はどうなんでしょうね(-_-;ｳｰﾝ
トランプ相場が続く限り、相場が崩れるという事はないんじゃないかと思ってしまう(ﾉ_-;)ﾊｱ…
買建が少ないから余計に上がるんじゃないかとねぇ┐('〜`；)┌
自分が買建を増やす時が崩れる時(￣∇￣;) ﾊｯﾊｯﾊｯ
この法則は、ずっと崩れないという魔方陣のような強力な暗示（苦笑
北朝鮮との戦争がいつ起きても不思議でないのに相場が上がるという不思議な現象だもの....疑心暗鬼になります(´･ｪ･｀)ｱﾎﾞｰﾝ
でも、売建と買建のバランスを少し近づけようと５月は思ってます(T_T)