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2017年12月6日水曜日

東京株式市場・大引け=日経平均は445円安、中東情勢を懸念 今年最大の下げ

日経平均 22177.04 -445.34円 (-1.97%)

前日比 RSI 54.05%  乖離 98.08%  ボリューム・レシオ 105.65

(三点チャージ法) 

パラボリック上昇トレンド転換点(22994.31円)


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    東京株式市場で日経平均は3日続落。大引けは445円安で今年最大の下げ幅となった。前日の米株安の流れを引き継ぎ、朝方からハイテク株や市況関連株などに売りが先行した。トランプ米大統領がエルサレムをイスラエルの首都として公式に認める方針と伝わると中東情勢に対する警戒感が浮上。後場にかけて先物主導で下げ幅が拡大し、一時500円超の下落となった。テクニカル上のサポートとみられた25日移動平均線(2万2513円61銭=6日終値)を割り込んだことで、短期筋の仕掛け的な先物売りも出て裁定解消売りを誘発したとみられている。 
     
    8日のメジャーSQ(特別清算指数)算出を控えボラティリティー拡大が予想されていた中で、中東情勢を巡る報道はポジション調整売りのきっかけになった。TOPIXは1.43%安となった。東証1部の売買代金は3兆2089億円だった。東証33業種は全面安。銅やニッケルなど非鉄市況の下落を受けて、非鉄金属株の下落が大きい。 
     
    市場では「米国株の調整が続いていることも含め複合的な要因で下落したが、良好なファンダメンタルズは不変。下げればバリュエーション面での割安感が出てくる。目先の下値は11月16日安値2万1972円がめどになる」(カブドットコム証券投資ストラテジストの河合達憲氏)との声が出ていた。 
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!!(;゚ロ゚ノ)ノおぉ、ここまで下がる問題なのか?(苦笑
まぁ、トランプ大統領の発言でここまで大きな問題になるとは┐('〜`;)┌
今まで、色んな挑発やさげずむ発言をしてきたのにね(´・ω・`)
中東の火種ではあるものの、相場にここまで影響を与えるとは(-ω-;)ウーン
前日のTVのニュースで、エルサレムをイスラエルの首都として公式に認めると言ってたので
「へぇ、宗教が違ってても仲良くやればいいのに」と他人事のように思ってましたが、日経平均は
大打撃( ̄∇ ̄;) ハッハッハッ
これだから、相場は怖い(´・ω・`)
北朝鮮の挑発騒ぎなんか、機関投資家は動かないのにエルサレム発言で暴落とは(´エ`;)
ホント、怖い。
今月は、配当狙いで来てた人もビビります(´エ`;)
まぁ、この騒動が今日だけならいいんですが、どうなるのか?
パラボリックは下落トレンド転換しましたが、まだ下落トレンドになったとは思えない。
遅行線もまだ実線チャートには触れていませんし、テクニカル指数だってかなり下がりました。
年末相場は安泰かと思えば、厳しい相場になりそうです┐('〜`;)┌

H29.12.6
銘柄終値前日比前日比%高値安値出来高売買代金高-安値差
三菱UFJ785.5-17.1-2.13%798.0780.694,065,20074,212,61517.4
(8306)VWAP789

日経平均と同じくこちらも大陰線が出ました。でも、遅行線は実線チャートにギリギリ触れていない。
1つ窓は埋めましたが、もう1つ残ってます。
次の窓埋めするには、769.3円ですが、そこまで下がるとも思えない。
今日は、売建を返買しようと指値をだしましたが刺さらず(´・ω・`)
明日に持ち越しです。今日は、こんな機会はそうないので削っておけば良かったと明日思いそうです。
。o( ̄ー ̄θ★ケリッ! 先にタラレバ言うな!

監視結果

29.11.22単位終値前日比値上り率翌日終値比較率比較率2週間後比較率
29.11.2429.11.2929.12.6
イートアンド (2882)1003,33050017.67%3,75012.61%3,83515.17%3,89516.97%

2017年12月5日火曜日

トヨタ「生きるか死ぬか」破壊的変化迫る

「破壊的変化」がトヨタ自動車に迫っている。愛知県で初めての量産車工場を稼働し、祖業の織機から車に転換して80年。電動化や自動運転、シェアリングの荒波が押し寄せ、米グーグルなど異業種が新市場の主導権を狙う。世界生産1000万台の巨人、トヨタでも「生きるか死ぬか」の瀬戸際を迎えている。

■「生きるか死ぬか」の瀬戸際

 11月20日、同県豊田市のトヨタ本社会議室の空気が張り詰めた。豊田章男社長が「未来は誰にも分からない。ぬるま湯ではなく、意志による決断と痛みも伴う行動が必要」と発言したからだ。

 メッセージは相対する労組の西野勝義執行委員長らでなく、同席する経営幹部約90人に向けられていた。例年4月の役員人事を来年は1月に前倒しする考えも示唆。「役割を勘違いし、お客様をみなければすぐに舞台から退いてもらう」。6万8000人を抱える労組を前にした発言は重く、役員に覚悟を迫った。

 8日後に発表した人事は中身も異例だった。米国の人工知能(AI)の第一人者、三井住友銀行の法人金融のプロ、豊田通商のアフリカのエース……。外の人材を抜てきし40~70代の幅広い世代が経営を担う。「生きるか死ぬかの瀬戸際」(豊田社長)との認識から自分に近い人材の登用と批判されることも覚悟し、体制一新に踏み切った。

■英の町を教訓に
この危機感には原点がある。
 「オールダムにしてはいけない」。創業者の豊田喜一郎氏をはじめ、歴代トップの脳裏には英国の町がある。
 この町は19世紀、世界の紡績産業の中心地でピーク時の綿織物の生産は独仏の合計を超えるほどだった。喜一郎氏は1922年に世界大手の英織機メーカー、プラットの研修で同町に滞在した。

 だが29年に再訪すると、雰囲気は一変。レーヨンなど低コストの化学繊維の台頭や不況でオールダムは失業率3割の町になっていた。「世界一の企業がわずか数年で衰退する光景を目の当たりにした。それが事業を大転換する原動力になった」。同氏の研究の第一人者の和田一夫・東大名誉教授はこう分析する。

 使い勝手や効率を徹底的に追求する「カイゼン」を重ね、トヨタは世界首位を競う存在に成長した。2016年の世界販売は1017万台と4年連続で大台を超えた。ただこの間に中国がけん引して世界市場は9.6%伸びたが、同社は横ばい。さらに電動化や自動運転、シェアリングという荒波が次々に押し寄せる。

 「30年までの経営への影響を分析してください」。今春から調達担当者が一部メーカーに渡すようになった1枚の「未来予想図」。30年にエンジンのみの車は全体の45%と、15年の「ほぼ半減」という試算を示す。代わりに電気自動車(EV)と燃料電池車(FCV)が計15%、プラグインを含むハイブリッド車(HV)が40%に増える。
 08年秋のリーマン・ショック後、トヨタは販売減で最終損益が1兆5千億円近く悪化した。第一生命経済研究所の永浜利広首席エコノミストは「国内の乗用車生産が10%減れば実質国内総生産で4兆円、雇用で4万人強が消える」と分析。トヨタが揺らげば、日本経済も打撃を受ける。

■異例の数値目標
 「今まで言ったことはありませんが、台数を売っていただきたい」。5月、ラスベガスで開いた全米1500店の代表者が集まる販売店大会。数値目標を口にしない豊田社長が異例の発言をした。世界販売の4分の1を占める米国での発言には「競争相手もルールも変わる。20年先を見据え、攻めの種まきが必要」(トヨタ役員)と、原資を稼ぐ必要がある。
 豊田社長が最近口にする競合相手はグーグルやアップルなど異業種の巨人だ。「コンピューターの進化は車と違う。指数関数的な速度で創造的な破壊をする」。副社長級のフェローに就くAIの第一人者、ギル・プラット氏は警鐘を鳴らす。

 豊田章男社長もオールダムの工場跡地を08年に自ら訪れて「愛知県や進出地を同じようにしてはいけない」と漏らした。車産業が100年に1度の変革期を迎え、前例なき難路を乗り越えられるのか。未来へ向けて走り続けるトヨタを追う。
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( ゚д゚)ハッ! なんと豊田章男社長が、危機感バリバリじゃないですか.....
確かに、電気自動車はガソリン車に比べて部品点数は少ないし、新規参入もチャンスが
多いので今、中国の新興メーカーがいっぱい出てきているのをTVでみた事があります。
それと、若者の車離れにも危機感を持っているのではと思います。
地方ならまだまだ車がないと不便ですが、都心部なら車がかえって不便かも(´エ`;)

オールダムは、初めて知りました(´エ`;)
そうですね。これは革命に近い状況ですね......数年で衰退するって(´・ω・`)
今は、インターネットの時代だからより物事のスピードは、その当時と比べたら倍以上に早いかもしれません(・∀・;)いや、もっとかな。

東京株式市場・大引け=続落、米ハイテク株安が波及 押し目買いで底堅さも

日経平均 22622.38 -84.78円 (-0.37%)

前日比 RSI 56.97%  乖離 99.68%  ボリューム・レシオ 126.19

(三点チャージ法) 

パラボリック下落トレンド転換点(22152.99円)


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   東京株式市場で日経平均は続落となった。米ハイテク株安の流れが波及し、朝方から半導体・ハイテク関連銘柄に幅広く売りが先行した。もっとも、売り一巡後は良好なファンダメンタルズを背景とする押し目買いや、日銀によるETF(上場投信)買いへの思惑を支えに、後場には下げ渋った。 
 
    8日にメジャーSQ(特別清算指数)算出を控え、先物主導で振らされやすい地合いだった。ロシアゲート関連の報道で円相場が若干強含んだことも重しとなり、前場には下げ幅が一時180円を超えた。ただ、後場には日銀のETF買いへの思惑や押し目買いを支えに一時25円安程度に下げ幅を縮小した。 
     
    SMBCフレンド証券のチーフストラテジスト、松野利彦氏は、利益の出ているハイテク株を売って、出遅れている銀行株を買う動きは、年末を控えたポートフォリオのリバランスが主体とみている。「大きく買われてきたハイテク株に反動が出ている以外、外部環境は堅調だ。底堅い地合いはまだ持続するだろう」と、松野氏は指摘している。 
     
    TOPIXは0.23%高となった。中小型株が底堅く推移したほか、時価総額の大きい銀行株の上昇が寄与したと見られる。東証1部の売買代金は2兆6899億円だった。業種別の上昇率トップは海運で、鉄鋼や陸運、建設がこれに続いた。一方、下落率トップはその他製品で、精密機器、電気機器がこれに続いた。 
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今日は押し目で拾う場面だったんだろうか?(-ω-;)ウーン
相場全体のTOPIXは上がってますものね。
業績が良くなった企業は配当狙いで新規で入って来るかもなぁ....
5日移動平均線(22694.14円)よりは下がったものの25日移動平均線(22506.99円)と今日の
安値でも割れていません。
遅行線が実線チャートに近づく辺りが反発するようにも見えますが、どうでるか?(-ω-;)ウーン
少し年初来高値が遠のきましたが、まだ射程圏ですね。
買方が踏ん張るのか?それとも売方が仕掛けてくるのか?

中国の王毅外相は、モンゴル外相との会談後に共同記者会見で北朝鮮問題に言及。「中国は一貫して情勢を刺激する行為に反対し、対話への努力をたゆまず推し進める」との従来の立場を繰り返した。
*〜*〜*〜*〜*〜*〜*〜*〜*〜*〜*〜*〜*〜*〜*〜*〜*〜*〜*〜
とありましたが、米韓は大規模軍事演習するし、北朝鮮は「火星15号」を発射するし
中国が外交努力しても無意味かも┐('〜`;)┌
中国の国際情報紙では社説で「米国の北朝鮮政策は失敗した」と米国責任論を展開。
それと、北朝鮮への原油禁輸は絶対に踏み出せない一歩と反発している記事です。
まぁ、中国からすれば、そういう論調になるでしょうね。
この問題は、年内に片付きそうもない気配┐('〜`;)┌

H29.12.5
銘柄終値前日比前日比%高値安値出来高売買代金高-安値差
三菱UFJ802.61.70.21%805.5796.866,047,30052,983,7838.7
(8306)VWAP802
こちらは、足踏み状態ながら、もう一段踏み上げ体勢に入ったと感じるべきか?
(-ω-;)ウーン
2窓は空けたままで、5日移動平均線(795.66円)に安値は触ってもいないし。
それとも、一旦下げてからの反発とみるべきか(-ω-;)ウーン
上がるならさっさと上がって欲しい(´・ω・`)


2017年12月4日月曜日

東京株式市場・大引け=4日ぶり反落、北朝鮮リスクやロシア疑惑への警戒感が重し

日経平均 22707.16 -111.87円 (-0.49%)

前日比 RSI 59.85%  乖離 100.17%  ボリューム・レシオ 147.31

(三点チャージ法) 

パラボリック下落トレンド転換点(22099.29円)


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    東京株式市場で日経平均は4日ぶり反落となった。米税制改革の進展への期待感が支えになったものの、北朝鮮リスク、ロシア疑惑への警戒感が重しになった。8日のメジャーSQ(特別清算指数)算出に向けボラティリティー拡大への警戒感も出ていた。 
     
    朝方の日経平均は、米上院が2日に税制改革法案を可決したことで法案成立に向けた期待から買いが先行したが、上値を買う投資主体は不在で、寄り後まもなく下げに転じた。ハイテク株の売りに対し、証券、金融株などバリュー系の買いという前週からの流れを引き継いだが、ロシア疑惑の再燃による米政治の混乱や北朝鮮情勢の緊迫化などが重しになって、後場にかけてじりじりと下げ幅を拡げた。 
     
    TOPIXは0.54%安となった。東証1部の売買代金は2兆4096億円だった。業種別の下落率トップはその他製品で、精密機器や空運、金属製品が続いた。一方、上昇率の上位は鉱業や石油・石炭、水産・農林など。個別銘柄では、米国と韓国が過去最大規模の合同軍事演習を4日開始したことを踏まえて石川製作所<6208.T>や豊和工業<6203.T>など防衛関連株が高く、北朝鮮リスクに対する市場の警戒感を映していた。 
     
    目先では方向感を欠く動きが続きそうだとみられている。「メジャーSQを前にして、先物主導のボラタイルな動きが警戒されるほか、週末に控える米雇用統計などの経済指標を確認したいとの思惑もあって、一進一退になりやすい」(証券ジャパンの調査情報部長、大谷正之氏)との見方が出ていた。 
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税制改革法案を可決したのは良かったのですが、ロシア疑惑への再懸念で微妙な相場です。
ただ、大きく崩れたワケではないので、ここは焦らないで行きたいですね。
テクニカル指数は下がったので、機関投資家がこれをどう判断するか(-ω-;)ウーン
あぁ、でも今はAIでコンピューターが指示を出すんだった(´エ`;)

米国と韓国が過去最大規模の合同軍事演習を始めてから北朝鮮がどう行動を起こすのかも気になりますが、余程の事がない限り株価に影響が出ないように思われ┐('〜`;)┌
大陸間弾道ミサイル(ICBM)を撃っても株価は下がりませんもの。
今月は、配当月でもあるので、めぼしい株には買建が入りそうです(`・ω・́)ゝピシッ!!

H29.12.4
銘柄終値前日比前日比%高値安値出来高売買代金高-安値差
三菱UFJ800.92.70.34%809.4799.464,034,40051,439,20710.0
(8306)VWAP803
日経平均とともに崩れましたがプラス引け。
RSIが83.93%と高くなって来ました。
さぁ、どう来るか。
見極めです(`・ω・́)ゝピシッ!!

監視銘柄(東一)値上がり率上位(継続企業注記銘柄と新規空売り規制・委託保証金率規制銘柄及び貸借無しは除く)15%未満銘柄は除く 監視期間(2週間)

29.12.4単位終値前日比値上り率
日本エスコン (8892)10073110015.85%

2017年12月1日金曜日

東京株式市場・大引け=3日続伸、米株高を好感 18カ月連続の月初高

日経平均 22819.03 +94.07円 (+0.41%)

前日比 RSI 53.73%  乖離 100.85%  ボリューム・レシオ 146.59

(三点チャージ法) 

パラボリック下落トレンド転換点(22012.74円)


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   東京株式市場で日経平均は3日続伸した。前日の米ダウ<.DJI>が大幅に上昇し、初の2万4000ドル 乗せとなったことを好感した買いが優勢となり、上げ幅は一時250円を超えた。節目の2万3000円に 接近したが、米上院が共和党の税制改革法案の採決を見送ったことが伝わると先物主導で急速に軟化し、下げに転じた。後場は日銀によるETF(上場投信)買いの思惑で再びプラス圏に浮上し、先物主導で上げ幅を広げる展開だった。これで毎月第1営業日の株高は18カ月連続となる。 
     
    TOPIXは0.25%高で取引を終了。東証1部の売買代金は3兆0179億円と活況だった。石油関連や機械、鉄鋼の上昇が目立った一方、非鉄金属、不動産などが安い。中国の11月製造業PMI(財新)は市場予想を下回ったが、コマツ<6301.T>、日立建機<6305.T>、信越化学工業<4063.T>などの中国関連株は総じて堅調だった。市場では「物色面で終日大きな変化がなく、先物主導で上下する展開になった。海外勢の買いは入っているが、日経平均が2万3000円に接近すると利益確定売りの圧力も強くなる」(SMBC日興証券投資情報部部長の太田千尋氏)との声が出ていた。 
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NYダウ(+331.67$)の上昇と比べると日経平均の値上がり率は小さいですね。
ま、一時米国の税制改革法案が見送り情報で急速に下げましたものね。
それでも、崩れない。強いね。
さすが年末相場
日経平均23000円はクリアするでしょうね。
よっぽどのバッドニュースでも無い限り行きそうです。

H29.12.1
銘柄終値前日比前日比%高値安値出来高売買代金高-安値差
三菱UFJ798.26.10.77%810.7791.593,965,90075,189,15919.2
(8306)VWAP800
いやぁ〜9:04には高値に行きましたねー!前日は陰線のトンカチだったので
上昇はしても弱いだろうと思ってたのですが、いきなり年初来高値更新とは(・∀・;)
さすが12月相場(´゚ω゚):;*.:;ブッ
ただ、こちらも日経平均が失速すると急に崩れるから怖いね(´エ`;)
まぁ、今日の高値が天井とは思えないので、ここでは終われないでしょうね。
ただテクニカル指数が少し過熱感が出てきました。
RSI 79.25%  乖離 102.3%  ボリューム・レシオ 157.87% (三点チャージ法) 
それでも、上がるときは関係ないくらい無視して上昇します( ̄∇ ̄;) ハッハッハッ
問題は、800円台で止まるのか?900円台まで行っちゃうのか?
こうなると、買建がしばらくリリース出来ない状況になっちゃいました(´エ`;)
売建保有分が多くなっちゃいましたので。
さぁ、このまま行くと配当分を払わないといけない雰囲気になってきた(´・ェ・`)アボーン

監視銘柄(東一)値上がり率上位(継続企業注記銘柄と新規空売り規制・委託保証金率規制銘柄及び貸借無しは除く)15%未満銘柄は除く 監視期間(2週間)

29.12.1単位終値前日比値上り率
パソナグループ (2168)1001,99426615.39%